新電力の燃料費調整額を理解していなくて大損した話


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新電力の電気代が高騰する原因の一つである「燃料費調整額」のことをよく理解しておらず大損してしまいました。なぜ自分が勘違いしていたのかを後学のために以下に記します。

まず、東京電力は、「自由化前の料金プラン」と「新しい料金プラン」の2種類のプランを出しています。

「自由化前の料金プラン」に当てはまるのは、例えば「従量電灯B」です。昔から東京電力を使っていて、電力自由化に際して何もしていない人はおそらくこのプランです。

「新しい料金プラン」に当てはまるのは、例えば「スタンダードS」です。新規で東京電力に申し込む場合、「自由化前の料金プラン」は見えにくい場所にあるので、気づかないうちに「新しい料金プラン」にしてしまっている人もいるかもしれません。

次に、我が家がかつて加入していたプランの話です。我が家はIHコンロを利用していることもあって、瞬間的な最大電力量が読みづらく、アンペア数を60Aにしても基本料金が変わらないプランを探しました。かつてはその条件を満たす「あしたでんき」という新電力に加入していたのですが、2022年6月末に供給終了してしまったため、似たプランである、中国電力のシンプルコース〔東京電力エリア〕 にスイッチしました。

この際気にしていたのが「燃料費調整額」の存在です。一部の新電力会社では「燃料費調整額」が青天井で電気代がひと月10万円を超えた、などの話を耳にしていました。シンプルコースの説明書きには「燃料費調整額は東京電力のそれと同等」と書いてあったと記憶しています（正確な文言は不明）。そのため、東京電力を選んだ場合と比べて電気代が高くなることはないのだと思い込んでいました。

しかしこれが罠でした。詳しくは新電力、やばいって本当？燃料費高騰でも安心な電力会社はどこ？を見ていただきたいのですが、 電気料金プランには「規制部門」と「自由化部門」の2種類があるそうです。そして、「規制部門」には燃料費調整額の上限があり、「自由化部門」には上限がないそうです。私はそもそも東京電力に「規制部門」と「自由化部門」の2つが存在することを知らなかったのが敗因でした。

例えば、2023年1月の例で説明します。2023年1月の燃料費調整単価は1kWhあたり12.99円でした。

前述の「自由化前の料金プラン」は規制部門に相当します。規制部門では燃料費調整額の上限があるため、1kWhあたり5.13円のみの燃料費調整額が電気料金に加算されました。

一方、「新しい料金プラン」は自由化部門に相当します。自由化部門では燃料費調整額の上限がないため、1kWhあたり12.99円の燃料費調整額が電気料金に加算されました。

私が入っていた中国電力のシンプルコースも「自由化部門」に相当するため、1kWhあたり12.99円の燃料費調整額が電気料金に加算されていたことになります。

今にして思えば、中国電力の「燃料費調整額は東京電力のそれと同等」という文言は、「燃料費調整額は東京電力の「新しい料金プラン」におけるそれと同等」と理解しなければいけなかったことがわかります。私は「燃料費調整額は東京電力の「自由化前の料金プラン」におけるそれと同等」と理解してしまっていたので、結果として8ヶ月の間大損してしまいました。

以上の事実を理解したあと、東京電力の「従量電灯B」にスイッチしました。東京電力の「従量電灯B」はWebで申し込みできず、電話が必要という不親切差であったことを付け加えておきます。

以下は、もっと早くに気づいておきたかった関連ツイートです。